家族葬はどこまでの範囲を呼ぶべき？判断基準と連絡方法を解説

家族葬は、親族や親しい友人のみで行う小さな葬儀で、近年多くの人々に選ばれています。

しかし、「家族葬でどこまで呼ぶ」のか、「親族の範囲はどこまでなのか」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、家族葬に呼ぶ範囲や連絡方法について詳しく解説します。ぜひ参考にお役立てください。

家族葬で呼ぶべき範囲に決まりはない

家族葬で呼ぶ範囲に決まりはありませんが、一般的には以下の3つに範囲に分けられます。

同じ家族葬でも呼ぶ範囲によって、人数が変わります。

親族・友人をどこまで呼ぶかの判断基準

家族葬に呼ぶ範囲に決まりはありませんが、判断基準を決めておくと「誰を呼ぶか、呼ばないか」で悩まずに済みます。

具体的に分けると、以下の通りです。

人数	参列者
〜10名	配偶者、子、孫、親
10〜20名	配偶者、子、孫、親、兄弟、姉妹
20〜30名	配偶者、子、孫、親、兄弟、姉妹、従兄弟、甥姪
30〜50名	配偶者、子、孫、親、兄弟、姉妹、従兄弟、甥姪、親しい友人・知人

呼ぶ範囲が広い程、葬儀会場の規模が大きくなるため、葬儀費用も高くなります。

予算に合わせて、どこまでの範囲の人を呼ぶのか決めるのがポイントです。

故人と繋がりを優先

家族葬では、故人との繋がりを優先に考えることが大切です。

生前親しかった友人や知人、思い出深い人たちを中心に考えることで、故人の意志を尊重することができ、心温まる葬儀になります。

生前に交友関係を知っておくと、スムーズに招待できます。

喪主の家族との関係性

故人の意向の次に考えられるのが、喪主の家族との関係性です。

故人同様に親しくしていた場合は、家族葬に招待することで今後も深い関係を築くことができます。

迷った場合は呼ぶ方がいい

「この人まで呼ぼうかどうしよう…。」と迷ったら、招待することをおすすめします。

葬儀はその人の一生に一度の最後のお別れです。葬儀後に後悔しない選択をしてください。

ただし、招待する際は家族葬であることを明確にお伝えし、多言しないように理解してもらいましょう。

他の人に広まってしまうと、想定外の人が参列したりと家族葬の範囲が曖昧になってしまいます。

家族葬に招待する人への連絡方法

家族葬を計画する際、招待する方への連絡方法はとても重要です。家族葬は規模が小さく、参列者が限定されるため、正確かつ丁寧な連絡が求められます。

また、故人の意向や家族の意向をしっかりと伝えることで、参列者にも家族葬の趣旨を理解してもらえます。

家族葬にお呼びする人への主な連絡方法は、以下の電話やメール、FAXとなります。

電話

訃報は緊急性の高いものですので、電話で伝えることが多いです。

ただし、急なことで気が動転している場合もあるので、まずは落ち着いて、話を伝えることが重要です。

伝えたい内容に漏れやミスがないよう、事前に伝えたい内容メモし、手元に置いておきましょう。

メールやFAX

メールやFAXは、家族葬の詳細を文書として残せるため、具体的な情報を伝える際に有効です。

日時や場所、服装などの詳細を伝える際には、文字情報として伝えることで連絡漏れを防げます。

しかし、メールやFAXの場合、相手が確認したかどうかが分かりにくいため、後日電話などで確認を取ることがおすすめです。

故人の状況や家族の意向を伝える際には、言葉遣いに注意し、丁寧な表現を心がけることが大切です。

家族葬にお呼びしない人への連絡方法

家族葬は規模が小さく、参列者を限定するため、すべての知人や親戚を招待するわけではありません。

しかし、故人との関係がある方に、家族葬のことを伝えることは重要です。

どのタイミングで、どのように連絡を取るべきか解説します。

事後報告が一般的

参列者以外には事後報告を行うのが一般的です。事前に伝えてしまうと、連絡をもらった人が訃報を意図せず広めてしまうリスクがあります。

葬儀当日に想定外の参列者の数が増え、料理や返礼品が足りなくなると大変です。

家族葬をスムーズに執り行うためにも、参列者のみにお声かけをし、他の人へは事後報告にすることをおすすめします。

事後報告の連絡は電話やメール、ハガキで事後報告をしましょう。

事後報告の例文（ハガキ）

事後報告の例文（メール）

会社への連絡は事前に必要

故人が会社に勤めていた場合は、会社側も様々な手続きが必要なため、事前連絡が必要です。勤め先の部署に連絡し、以下の内容を伝えます。

会社への事後報告の例文（メール）

また、喪主やご遺族も葬儀の準備で仕事を休む必要があるので、事前に会社に連絡をし、なるべく業務に支障が出ないようにしましょう。

家族葬で声をかける際に注意すべきこと

家族葬の場合、参列者を限定するため、コミュニケーションが大切です。うまく伝わらないと、誤解を招く可能性もあり、以下を決めておくことが重要です。

それぞれ、詳しく解説します。

訃報と案内は分かりやすく明確にする

訃報を送る場合は、案内を明確にすることが大切です。訃報を送ったつもりが、葬儀の案内と思われ、葬儀に参列される場合があります。

こちら側も準備ができていないため、せっかく参列頂いたのにも関わらず失礼を招いてしまう恐れがあります。

訃報のお知らせは明確にし、「本人の意向で家族葬で執り行う」ことを記載しておきましょう。

誰を呼ぶかの線引きはハッキリとする

家族葬の範囲を決める際、誰を呼ぶかの線引きはハッキリさせておくことが重要です。

葬儀の後に「あの人は呼ばれてたけど、私は呼ばれなかった」となった際に、線引きをしておくことで、理由が説明しやすく相手も理解してくれます。

故人との関係性や、喪主や家族との関係性を基に、参列者の範囲を明確にしておくことで、後々のトラブルを防げます。

家族葬にした理由を決めておく

家族葬を選ぶ理由は、故人や家族の意向、経済的な理由など様々です。

家族葬にした理由を明確に伝えることで、参列者や参列できなかった方の理解を得やすくなります。

また、家族葬にした理由を事前に決めておくことで、突然の質問や疑問にもスムーズに答えることができ、誤解や混乱を避けられます。

具体的に家族葬にした理由でよく使われる理由は、「故人の意向により」と説明する場合が多いです。

まとめ：家族葬でどこまで呼ぶか決めたら、きちんと連絡をしましょう

家族葬は、参列者の範囲をしっかりと決め、適切な連絡を行うことが重要です。

どこまでの人を呼ぶかの判断基準、連絡方法をしっかりと明確にすることで、参列者との誤解や混乱などのトラブルを回避できます。

家族葬を計画する際は、故人や家族の意向を尊重し、決めるようにしましょう。

参列者の範囲が難しくてなかなか決められないという方は、お近くの葬儀社に相談してみることをおすすめします。