家族葬にかかる費用はいくら？相場や内訳について解説

家族葬は、家族や親族、親しい友人との間で執り行う小規模な葬儀です。

費用も抑えられるため、年々増え続けている葬儀となっています。

そこで本記事では、家族葬の具体的な費用や、節約するためのポイントを解説しています。

ぜひ参考にご覧ください。

家族葬にかかる費用

家族葬の平均的な費用は、全国的に約100万円前後とされています。一般的な葬儀に比べて規模が小さいので、費用を抑えられることが特徴です。

家族葬と一般葬の費用の違いはどのくらい？

一般葬は約200万円前後となり、家族葬の2倍くらいになります。一般葬の場合は、参列者が多くなるので、その分葬儀会場も大きくなり、案内スタッフなども必要です。

また、祭壇の装飾なども豪華になるので、金額が高くなります。ただし、一般葬の場合、参列者が多い分、香典を葬儀代として割り当てることができます。

家族葬の費用の内訳

家族葬の費用の内訳は、大きく分けて以下の4つになります。

それぞれの内訳について詳しく解説します。

葬儀の費用

葬儀の費用は、斎場の使用料、祭壇の装飾、棺桶、供花、遺影などが含まれています。見積り書には「葬儀一式」などと記載されていることが多いです。

葬儀の規模によって祭壇の装飾の豪華さも変わり、金額も大きく異なります。棺に関しても材質によって値段が違い、安いものは3万円程度〜10万円以上と幅があります。

また、斎場には公営斎場と民営斎場の2種類があります。公営斎場は市町村や自治体によって運営されており、3〜5万円程度と安く利用できます。一方で民営斎場は5万円〜20万円程度で、公営と比べると費用が高いです。

葬儀一式で見るとプランによっては、数十万円の違いになります。

飲食・接待費

飲食費は葬儀に参列してくれた方に振る舞う「通夜振る舞いや」や「精進落とし」などの料理です。一般的には1人3,000円〜5,000円の程度で準備します。

アルコールを飲む方もいるので、事前にアルコールを出すのかも決めて予算を決めます。

返礼品

会葬御礼品は、葬儀に参列された方へのお礼の品として、お茶やハンカチなど、1,000円程度の品を準備します。

香典返しは貰った金額の半分程度を返すのが一般的で、2,500円〜5,000円程度の品物をお返しします。最近ではカタログギフトでお返しするケースが多いです。

ただし、家族葬の場合は香典を辞退する場合があるので、その際は香典返しは必要ありません。

住職へのお布施

住職へのお布施は、一般的には15万円〜30万円程度です。

葬儀でお経を読んでもらう読経料、亡くなった後、仏様の弟子になったことの印として頂く戒名料が含まれています。

さらに、住職が通夜振る舞いに参加しない場合は、食事代として御膳料5,000円〜1万円、お車代も同じく5,000円〜1万円程度をお渡しします。

ただし、宗派や地域、住職の地位によって金額が異なります。

家族葬の費用一例

家族葬10人の場合と、20人の場合の費用をそれぞれ紹介します。

実際の費用は葬儀社や地域、選ぶオプションによって異なりますので、あくまでも目安として参考にしてください。

家族葬10人の費用内訳

家族葬で10人を招待した場合の費用の内訳は以下の通りです。

種類	含まれるもの	費用
葬儀代一式	棺、納棺用品、葬儀用具、祭壇費、霊柩車、斎場、火葬料など	約30万〜70万円
飲食費	通夜振る舞い、精進落とし料理など	約6万〜10万円
返礼品	会葬返礼品、香典返しなど	約3万5千円〜6万円
住職へのお布施	読経料金・戒名料・御膳料・お車代など	約32万円
合計		約71万5千円〜118万円

家族葬20人の費用内訳

家族葬で20人を招待した場合の費用の内訳は以下の通りです。

参列者が増えることで、飲食費や斎場の使用料が増加します。

種類	含まれるもの	費用
葬儀代一式	棺、納棺用品、葬儀用具、祭壇費、霊柩車、斎場、火葬料など	約30万〜70万円
飲食費	通夜振る舞い、精進落とし料理など	約12万〜20万円
返礼品	会葬返礼品、香典返しなど	約7万円〜12万円
住職へのお布施	読経料金・戒名料・御膳料・お車代など	約32万円
合計		約81万〜134万円

参列者の人数が増える分、飲食費、返礼品の費用がかかります。斎場も大きくなるので費用が高くなるイメージです。

家族葬の参列者の選び方については以下のページで紹介しています。

家族葬の費用を抑えるための4つのポイント

家族葬の費用はプランの選び方や、葬儀保険や前金制度の活用などを工夫することで、一時的な費用を抑えられます。

具体的な方法は、以下の通りです。

葬儀プランの選び方を工夫する

葬儀プランを決める際、規模に合わせたサービスを選ぶことです。

たとえば、家族葬であれば、少人数向けのプランを選ぶ、飲食の内容をシンプルにするなどの工夫ができます。

参列者の人数を確定する前に、大まかな人数を予測し、斎場のサイズや飲食の手配を考えておくと、無駄な出費を抑えられます。

葬儀社の選び方と交渉のコツ

葬儀社を選ぶ際は、複数から見積もりを取り、細かい内訳を確認することが大切です。

見積書に無駄なオプションが含まれていないか確認してください。自分たちの希望や予算を伝え、不要なサービスを省くよう交渉することも有効です。

葬儀社によっては、割引サービスやキャンペーンを行っている場合もあるので、積極的に情報を収集することをおすすめします。

葬儀社の種類については、以下のページで紹介しています。

葬儀保険を利用する

葬儀保険とは、葬儀や葬儀後の費用を生前に積み立てることです。突然必要となる大きな出費をカバーし、軽減できます。

「亡くなった後に家族に迷惑をかけたくない」と生前からしっかり積立をして準備する方も多いです。

互助会に加入する

互助会は冠婚葬祭のための積み立てができるシステムです。毎月一定額を積み立てることで、いざという時の負担を軽減できます。

ただし、契約プランに縛りがあったりすることが多く、葬儀のスタイルを自由に選べないデメリットもあります。

家族葬の費用の支払い方法

家族葬の費用は、一般的に以下の支払い方法となります。

現金一括支払い

全国的には現金での支払いが多いです。現金一括払いの場合、割引が適用される場合があります。

ただし、高額なので事前にどのくらいの費用が必要かを把握しておくことが重要です。

クレジットカード払い

最近はクレジットカード払いに対応している葬儀社も多いです。

クレジットカードであれば、一時的な大きな出費を避けられ、分割払いやリボ払いも利用できます。

また、クレジットカードのポイントが貯まるメリットがあります。

分割・ローン支払い

分割・ローン支払いは、葬儀社や金融機関との契約に基づいて、定期的に返済します。

ただし、安定的な収入がないと審査を通過できない場合があります。

まとめ：家族葬の費用を知り、計画的に準備をしましょう

家族葬の費用は、葬儀のプランや場所、参列者の人数などによって大きく変わります。

まず、故人の交友関係や意向を優先し、どのくらいの規模感で執り行うか計画を立てることが重要です。

しっかりと情報を収集し、計画的に準備をすることで、無駄な出費を抑えられます。

大切な家族のため、そして故人のためにも、家族葬の費用やその内訳を理解し、葬儀の準備をしましょう。